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■講演
 
年月日 内容 対象 主催
2008/11/4 社会保険の実務  NEW 税理士 東京税理士会渋谷支部ブロック会
2008/10/22 労使トラブルの現状と対策  経営者・事務担当者 杉並産業協会
2008/2/16 組織の活性化について 社会保険労務士 巨l事・労務
2007/10/25 残業代対策について 経営者・事務担当者 経営・労務グループ
2007/3/22 職員倫理について 大学職員 国立大学法人 東京海洋大学
2007/3/6 定年延長と年金・社会保険について 経営者・事務担当者 ハローワーク品川・東京都労働相談情報センター大崎事務所・東京都高年齢者雇用開発協会
2007/3/5 定年延長と年金・社会保険について 経営者・事務担当者 ハローワーク品川・東京都労働相談情報センター大崎事務所・東京都高年齢者雇用開発協会
2007/2/28 労働保険と年度更新について 経営者・事務担当者 東京都上野労働基準監督署
2007/2/23 組織の活性化について 社会保険労務士 巨l事・労務
2006/7/20 60歳以降の社会保険実務
〜雇用延長と年金・社会保険〜
経営者・事務担当者 東京都労働相談情報センター大崎事務所
2005/12/9 組織の活性化について 社会保険労務士 巨l事・労務
2005/12/5 高年齢者雇用安定法の改正と実務 経営者・事務担当者 木更津商工会議所
2005/6/23 健康保険組合への編入による社会保険料削減と健康保険組合編入のメリット 経営者・事務担当者 日本情報振興協同組合
2005/3/16 健康保険組合への編入による社会保険料削減と健康保険組合編入のメリット 経営者・事務担当者 日本ユースウェア協会(JUA)
2004/12/3 組織の活性化について 社会保険労務士 巨l事・労務
2004/8/28 「雇用関連助成金」活用コンサルティング 社会保険労務士 東京リーガルマインド・プロキャリア・社会保険労務士法人LEC
2004/6/15 公的助成金活用のススメ!・人材を人財とする採用の極意! 経営者・事務担当者 杉並産業協会
 
  その他にも、企業向けに「考課者訓練(目標管理・行動評価・フィードバック研修)」など、多数実施。
 
 
 
■執筆
 
●書籍
  年月 タイトル 出版社
2008/2 中小企業のための「賃金・労務ガイドブック」 NEW 全国中小企業団体中央会・(共著)
2008/1 給与計算の事務がしっかりできる本  かんき出版・(共著)
2007/3 65歳雇用時代の賃金・処遇管理  経営書院・(共著)
2006/11 社会保険料が3割節約できる本 かんき出版・(共著)
2004/9 派遣・職業紹介・請負・アウトソーシング 人材サービスの実務 第一法規・(共著)
 
 
●専門誌
  年月 誌名 内容 出版社
2008/8 労務事情 会社移転に伴う社会保険等の手続きについて  NEW 産労総合研究所
2008/7 労務事情 健康保険制度について  〜特集〜  産労総合研究所
2008/7 労基旬報 高年齢者の活用について 釜J働実務
2008/4 労務事情 パートタイム労働者の社会保険・雇用保険の手続き 産労総合研究所
2008/3 労務事情 雇用保険制度について  〜特集〜  産労総合研究所
2008/1 労基旬報 高年齢者の活用について 釜J働実務
2007/12 労務事情 社会保険と雇用保険の取り扱いの違いと実務上の留意点について 産労総合研究所
2007/8 労務事情 健康保険組合と社会保険料の節約 産労総合研究所
2007/8 労基旬報 高年齢者の活用について    釜J働実務
2007/7 労務事情  補助金・助成金(給付金)  〜特集〜 産労総合研究所
2007/4 労務事情 出産・育児に関する出産手続きの流れ) 産労総合研究所
2006/12 労務事情 派遣労働者と社会保険手続き 産労総合研究所
2006/8 労務事情 若年者の試行雇用(トライアル雇用)と助成金 産労総合研究所
2006/4 労務事情 健康保険の被保険者資格の喪失と任意継続被保険者制度 産労総合研究所
2006/2 人事マネジメント 定年延長 ビジネスパブリッシング
2005/7/15 労務事情 高年齢者の雇用・労務管理(V)  〜特集〜 産労総合研究所
2005/7/1 労務事情 高年齢者の雇用・労務管理(U)  〜特集〜 産労総合研究所
2005/6/15 労務事情 高年齢者の雇用・労務管理(T)  〜特集〜 産労総合研究所
2005/3 労務事情 定年・雇用延長と社会保険 〜特集〜 産労総合研究所